三菱「スリーダイヤ」を守れ!
GHQと財閥の商標戦争

潜水艦建造中の三菱重工に輝くスリーダイヤ
潜水艦(右下)建造中の三菱重工に輝くスリーダイヤ(神戸)


 日本には「三菱」と名前がつく企業は膨大にありますが、そのうちの1つが「三菱鉛筆」です。社名だけでなく、3つの菱形を合わせた「スリーダイヤ」のロゴマークも同じ。しかし、三菱鉛筆は三菱グループではありません。1901年、国産初の量産型鉛筆3種類が逓信省に納入されることになり、それを記念して、1903年(明治36年)に「スリーダイヤ」のロゴを商標登録したのです。

三菱鉛筆
三菱鉛筆(旧社名・眞崎大和鉛筆)の広告(『官報』1932年9月3日)


 一方、三菱グループが「三菱」を商標登録したのは1914年(大正3年)。要は、公的に名乗ったのは三菱鉛筆が先なのです。同じように、弘乳舎が発売している三菱サイダーも、先に登録しているため、正当な権利を有しています。

 1953年に作られた内部資料『三菱商標に関する報告書』では、このあたりの事情をこう書いています。

《登録が遅れたのは、当時、商標制度に対する社会の理解が浅く、また三菱がその規模も未だ小さく、且(か)つ製造面に力を入れていたためであろう。しかし、その遅れた間に、三菱商標が第三者によって、例えば鉛筆、肥料、名刺など多くの商品に登録され、今日に禍根を残したのは誠に残念である》

 実際、当時は、多くの商品にスリーダイヤが使われました。

三菱マークの東京漬け
三菱マークの東京漬け(『帝国飲食料同業名鑑』大正5年版)

三菱マークのエキス
三菱マークの染色エキス(『官報』1925年1月16日)


 公的に認められた三菱鉛筆ですが、この社名が強制的に変えられそうになったことがあります。それは、戦後、GHQによって進められた財閥解体の余波を受けてのことです。三菱財閥と関係があると思ったGHQが、再三、名称変更を求めてきたのです。

 財閥と関係ないことを理解してもらい、結果的に三菱鉛筆の改称は避けられました。しかし、逆に言えば、なぜ三菱も三井も住友もその名称が今に残っているのか? 今回は、商標をめぐるGHQとの戦いの物語です。

岩崎家の家紋「三階菱」
岩崎家の家紋「三階菱」が描かれた袖塀(旧岩崎邸)


 三菱のスリーダイヤは、明治時代初期、創業者の岩崎弥太郎が発案しました。弥太郎は、1871年(明治4年)、土佐藩が作った海運商社「九十九(つくも)商会」の経営者となりますが、その2年後、アメリカに留学中だった息子の弥之助に対し、こんな手紙を出しています。

《過日 九十九の商号を三ッ川(みつかわ)と致し候得ども 是は我不好 此度 三菱商会と相成候 三菱はスリーダイヤなり》

「三つ柏」と「三階菱」
「三つ柏」(上)と「三階菱」


 スリーダイヤは、土佐山内家の家紋「三つ柏」と、岩崎家の家紋「三階菱」を合わせたものです。三菱商会は、現在の日本郵船の元祖で、遠目からもわかりやすいスリーダイヤは、船に掲げる目印として最適でした。
(ちなみに、三井グループのロゴである「丸に井桁三」は、1681年頃、家祖・三井高利が越後屋の暖簾に使用したのが始まりとされます)

長崎造船所初の鉄製汽船「夕顔丸」
長崎造船所初の鉄製汽船「夕顔丸」にはためく「三菱旗」


 1918年(大正7年)、三菱合資会社の営業部が独立して三菱商事となります。そして、以後、三菱商事は大量の三菱商標を獲得していくのです。もちろん、第三者が獲得した三菱商標の多くも買収します。かつて商標法上の「商品類別」は70種類ありましたが、そのほとんどにわたって登録を独占しました。前述の『三菱商標に関する報告書』によれば、三菱商標433のうち、三菱商事が他社共有分も含めて374件取得していました。

 三菱はスリーダイヤの下に拡大を続けます。

三菱スリーダイヤの類似商標
三菱スリーダイヤの類似商標


 1943(昭和18)年、軍需会社法が施行され、政府が指定した軍需会社で船や飛行機が増産されます。重工業が重視され、三菱をはじめとする財閥は存在感を増しました。終戦当時、三井、三菱、住友、安田の4大財閥に中堅6財閥(日産、浅野、古河、大倉、中島、野村)を合わせた10大財閥で、日本の全産業の35%を占めていました。

 1945年9月22日、アメリカは「初期の対日方針」を発表します。その「パート4 経済」には、「日本の商工業の大部分を支配してきた産業および金融財閥の解体を支持」とありました。いわゆる財閥解体の指令です。日本側は「解体案を支持」であって、「解体命令」ではないと判断しますが、実際には苛烈な解体が進められました。

 GHQの経済科学局長だったレイモンド・クレーマーは、4大財閥の関係者と面談後の10月15日、自主的に解散するよう、声明を発表します。「自主的な解散」とはいえ、実際には「財閥が解体しなければ食料援助ができず、日本人数百万人が飢餓するかもしれない」という脅しもありました。

 吉田茂外相は10月19日、「軍閥と提携して巨利を博したのは新興財閥であり、旧財閥は平和時にその財産を築きあげた」と会見で話しますが、GHQの態度は変わりません。

 GHQの要求に対し、すでに自主解散を決めていた安田が持ち株会社の解散と一族の持ち株の公開を決議。三井、住友がこれに続き、抵抗を続けていた三菱も最終的に合意します。株式を分散化させるための骨子は以下の2つ。

(1)持ち株会社の全株を日本政府が設置する「持株会社整理委員会」に移管
(2)岩崎家、三井家など財閥一家や役員はすべての事業を引退

 1946年1月、独占禁止法の専門家コーウィン・エドワーズらの調査団が来日。3月に「エドワーズ報告書」を作成、これが財閥解体の指針となりました。4月「持株会社整理委員会」が新設され、9月、整理委員会は4大財閥の本社と富士産業(旧中島飛行機)の5社を持ち株会社に指定します。

旧中島飛行機・富士重工の群馬工場
旧中島飛行機は富士重工の群馬工場に


 その後、全5回にわたる指定で、日産、浅野、野村など合計83社が持ち株会社に指定され、株式は証券会社や一般投資家に分散されました。

 また、1947年3月、整理委員会は10家56人を「財閥家族」として指定。その保有株式も譲渡され、経営から強制的に排除されました。すでに1946年には「1500万円以上の資産に対して最高90%」というきわめて高率の「財産税」が課されており、財閥家族は資産の大半を失いました。
 
 なお、三菱財閥3代目の岩崎久弥が建てた旧岩崎邸(東京都台東区)も、1952年に国有財産になっています。

ジョサイア・コンドルが設計した旧岩崎邸
ジョサイア・コンドルが設計した旧岩崎邸


 終戦当時の三井と三菱の本社(持株会社)の状況は以下の通り。これがすべて消滅し、世界に冠たる両本社は消滅しました。

【三井本社】
 資本金5億円 総株式の63.8%が三井一族 傘下に三井物産など約300社
【三菱本社】 
 資本金2.4億円 総株式の47.8%が岩崎一族 傘下に三菱商事など約240社


 三菱の資産のなかで、特筆すべきは丸ノ内の広大な土地でした。しかし、この土地の処分が難航します。借地借家法で地代が安く抑えられていたため、広大な土地を購入したいという企業がいなかったからです。
 当時、持株会社整理委員会の委員長だった野田岩次郎の証言です。

《買い手はあっても信用の置けぬ投機筋や、金のある外国商社であったので、相手にしなかった。
そこで私はGHQに、丸の内は東京の玄関口として一貫した開発方式で開発すべきだと思うから、三菱地所を存続させ、1つの第二会社として再編成すべきだと主張したが、GHQはどうしても分割せよとゆずらない。
 そこで昭和25年1月に陽和不動産、開東不動産の2社を設立して、ようやく不動産の処分を終えた形にしたが、両社が丸の内開発を一元的方法で行うため、両社の社長並びに役員の人選については旧三菱地所関係者の就任を許すよう、GHQを納得させた。このようにして、三菱本社も消え去った》(『私の履歴書』より)

 こうして、三菱の名前は次々に消えていきます。

三菱一号館美術館
三菱一号館美術館


 三井物産と三菱商事は、1946年12月に持株会社に指定されていますが、1947年7月、GHQは両社の解体を指示します。この内容も厳しいもので、過去10年間に部長以上だった人間が共同して会社を設立してはいけない、旧社員が100人以上集まって会社を設立してはいけない、などの条件が決められました。この結果、両社は消滅し、三井物産が第一物産など約170社へ、三菱商事が不二商事、東京貿易、東西交易など約120社に分裂しました。

 1947年3月「独占禁止法」が成立。12月「過度経済力集中排除法」が成立し、多くの巨大企業が解体に向かいます。具体的には、

・日本製鉄→八幡製鉄、富士製鉄、日鉄汽船、播磨耐火煉瓦の4社
・王子製紙→苫小牧製紙、十条製紙、本州製紙の3社
・大建産業→呉羽紡績、丸紅、伊藤忠商事、尼崎製釘の4社
・大日本麦酒→朝日麦酒(アサヒビール)と日本麦酒(サッポロビール)の2社
 
 などで、三井、三菱でいえば、三井鉱山→2社、三菱重工業→3社、三菱鉱業→2社となりました。

三井鉱山の三井マーク
三井鉱山の三井マーク(福岡県)


 1948年に三菱銀行が千代田銀行に改称するなど、三井・三菱両財閥は、商標の使用を自発的に制限していました。
 しかし、GHQは1949年9月、「三井、三菱、住友は1950年6月から7年間、現在の商号・商標を使用してはならない」と指令します。当時、三井には三井鉱山など8社、三菱は三菱電機など8社、住友は住友電工など3社が商標を残していました。
 もし施行されれば、三井の「丸に井桁三」も三菱の「スリーダイヤ」も住友の「井桁」も使えなくなります。

住友金属鉱山の住友マーク
住友金属鉱山の住友マーク(鹿児島県)


 3財閥で社名変更するには当時のカネで15億円、広報活動などそのほかの間接被害を含めてその10倍かかると見込まれました。
 財閥側はどう対応したのか。三井不動産相談役だった江戸英雄氏の証言が残されています。

《当時、米政府は占領政策の行き過ぎを是正するため「五人委員会」を日本に派遣しました。メンバーの一人にハッチソンという男がいて、彼はその後、三井化学の技術導入の顧問弁護士になったんですが、「あの通達は東京の出先が勝手にやったものなので、本国に掛け合って撤回させてやろう。もし成功したら最低4000万円の手数料をくれ」と申し出たと言うんですよ。
 私は三井の名を残した8社の首脳にすぐ集まってもらい、相談した結果、「三井の名称を残すためにはやむをえない」ということで、提案を受けることになったんです》(読売新聞、1992年5月3日)

 この話に三菱も住友も乗っかり、3グループで共同戦線を張ることになりました。
 同時に、吉田茂首相にも直訴することになりました。1950年4月、江戸氏は総理官邸へ代表として出向き、陳情します。

《そうしたら吉田さんは「そんな大事な話とは知らなかったので、国内政令の施行に判を押してしまった。今さら撤回は出来んが、マッカーサーに1年延期を掛け合ってやろう。1年延びれば講和条約が締結され、政令の見直しをやるから、その時廃止することを頼んでみる」と約束して下さったんです》

 このとき、持株会社整理委員長だった野田岩次郎は、別のルートでも動いています。経済科学局のアドバイザーで隠然たる力を持っていたベーカー退役准将に電話し、陳情書を出したのです。おそらくはこれが決定打となり、商号禁止派の勢力は抑えられました。

 その後、政令施行は延期され、結局、1952年のサンフランシスコ平和条約とともに政令は廃止。3グループは会社の名前を変更しないですみました。
 しかし、この間のドタバタで、三菱商事が持っていた海外商標など多くの権利が消滅。たとえば南米チリでは、三菱電機が販売していたミシンの商標が現地企業に奪われ、ミシン販売ができなくなりました。

 財閥解体により起業が増え、大会社も経営陣が若返り、日本経済は爆発的な成長をしたといわれます。
 しかし、時代が下ると、三井も三菱も再統合をはじめます。

 三菱商事は、1954年7月、旧三菱商事の清算会社「光和実業」が不二商事、東京貿易、東西交易の3社を吸収する形で復活。
 一方、三井物産は1959年2月に復活しますが、石油部門が独立してしまい、三菱商事に大きな差をつけられてしまいました。

 そして、三井系はトップ同士の交流会「月曜会」、三菱系は「金曜会」、住友系は「白水会」などの会合を持ち、企業グループを再度形成していきます。
 そして現在、三井と住友が親密になるなど、旧財閥グループの行方は混沌としているのです。

住友ビルディング
三井住友銀行が入った旧住友本社ビル(大阪)


制作:2017年3月20日

<おまけ1>
 財閥の共闘を記念して、かつて三井本館には、三井グループの東芝ではなく、三菱電機のエレベーターが1基使われていました。

<おまけ2>

 財閥解体の原文は以下の通り。以下の(b)がその部分です。

Those forms of economic activity, organization and leadership shall be favored that are deemed likely to strengthen the peaceful disposition of the Japanese people, and to make it difficult to command or direct economic activity in support of military ends.

To this end it shall be the policy of the Supreme Commander:

(a) To prohibit the retention in or selection for places of importance in the economic field of individuals who do not direct future Japanese economic effort solely towards peaceful ends; and

(b) To favor a program for the dissolution of the large industrial and banking combinations which have exercised control of a great part of Japan's trade and industry.

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